埼玉県春日部市の地下、深さ約50メートルの位置に、高さ18メートルの巨大な柱が59本も立ち並ぶ空間があります。まるで古代神殿のような荘厳な光景ですが、これは神話の世界の遺跡ではありません。正式名称は「首都圏外郭放水路」。東京を水害から守るために作られた巨大な地下施設です。しかし、なぜ地下にこれほどまでに大きな構造物が必要だったのでしょうか。そして、なぜ埼玉の地下に首都圏を守る施設が作られたのか。そこには、私たちが普段意識していない首都圏の地形と水の問題が隠されています。
地下神殿が生まれた理由は「土地の高さ」にある
東京の東側、いわゆる東京低地と呼ばれる地域は、その名の通り海抜が低い土地です。江戸川区や墨田区、葛飾区の一部では海抜ゼロメートル地帯が広がっています。ところが、多くの人が見落としているのは、埼玉県東部もまた同じように低い土地だという事実です。
春日部市や越谷市、八潮市などの埼玉県東部は、かつて「中川低地」と呼ばれる低湿地帯でした。海抜は平均で5メートル前後。大雨が降れば水が溜まりやすく、しかも流れにくい。川の水位が上がれば、すぐに溢れてしまう地形なのです。
この地域を流れる中川、綾瀬川、大落古利根川などの河川は、勾配が非常に緩やか。つまり川の傾斜がほとんどないため、水の流れが遅いのです。大雨が降っても水はなかなか東京湾まで流れていきません。結果として、川の水位は簡単に上昇し、周辺地域に溢れ出してしまいます。
では、なぜこの地域にばかり水が集まるのでしょうか。
見過ごされてきた「水の通り道」という宿命
関東平野は一見すると平らに見えますが、実は北西から南東に向かってゆるやかに傾斜しています。群馬県、栃木県、埼玉県北部に降った雨は、この傾斜に沿って自然と東京湾方面へ流れていきます。その水の通り道に位置するのが、埼玉県東部なのです。
戦後、この地域では急速に都市化が進みました。水田が宅地に変わり、畑が駐車場になり、森が住宅地へと姿を変えました。1960年代から1980年代にかけて、人口は急増。それに伴って地面を覆うコンクリートやアスファルトの面積も増えていきました。
土がむき出しの地面であれば、雨水はゆっくりと地中に染み込んでいきます。ところがアスファルトで覆われた地面では、雨水は染み込むことができず、すべてが川へ流れ込みます。しかも一気に。
1980年代後半、この地域では深刻な水害が頻発するようになりました。1991年の台風では、春日部市や越谷市で床上浸水が1万棟を超える被害が発生。住宅地が水浸しになり、生活は麻痺しました。問題は、この地域が水浸しになると、その影響が東京にも及ぶということでした。
首都圏全体を守るために選ばれた「地下という選択」
埼玉県東部で川が溢れると、水は南へ流れ、やがて東京の低地にも到達します。江戸川、荒川、中川といった河川は複雑に絡み合っており、一つの川で水位が上がれば、連鎖的に他の川にも影響が出ます。つまり、埼玉県東部の水害対策は、東京を守ることと直結していたのです。
しかし、この地域には既に住宅や商業施設が密集しています。新たに大きな川を作ったり、堤防を大幅に広げたりするスペースはありません。土地を買収して川幅を広げるには、莫大な費用と時間がかかります。そこで考え出されたのが「地下に水を流す」という発想でした。
1992年、首都圏外郭放水路の建設が始まりました。完成したのは2006年。14年の歳月と約2400億円の費用をかけた大工事です。全長は約6.3キロメートル。地下に作られた巨大なトンネルと、5つの立坑、そして調圧水槽と呼ばれる巨大な空間から成り立っています。
調圧水槽こそが、「地下神殿」と呼ばれる空間です。幅78メートル、長さ177メートル、高さ18メートル。500トン級の柱が59本並ぶその光景は、確かに神殿のように見えます。しかしこの空間には、水を一時的に溜めておくという明確な役割があります。
水はどこからやってきて、どこへ消えていくのか
首都圏外郭放水路の仕組みは、意外とシンプルです。中川、倉松川、大落古利根川、18号水路、幸松川という5つの中小河川が増水すると、その水を地下トンネルに取り込みます。取り込まれた水は地下トンネルを通って調圧水槽に集められ、最終的に江戸川へ排出されます。
なぜ江戸川なのか。それは江戸川の方が水を流す能力が高いからです。江戸川は幅が広く、勾配もあり、水を東京湾まで運ぶ力があります。中小河川が抱えきれなくなった水を、より大きな川に移し替える。これが首都圏外郭放水路の基本的な役割です。
調圧水槽に立ち並ぶ59本の柱は、ただの装飾ではありません。地下空間の天井を支えるための構造物です。地上には住宅や道路があり、その重さは数万トンにもなります。さらに、調圧水槽には大量の水が流れ込みます。これらの重さに耐えるため、巨大な柱が必要だったのです。
稼働開始から現在までに、この施設が稼働した回数は年平均で7回から10回程度。多い年では年間15回以上稼働することもあります。稼働一回あたりで排出される水の量は、平均で約100万立方メートル。これは25メートルプール約3300杯分に相当します。
見えない場所で機能する巨大システム
地下神殿は普段、私たちの目に触れることはありません。大雨が降っても、地上では何が起きているのか分かりません。しかし地下では、毎秒数十トンの水が流れ込み、巨大ポンプが轟音を立てて稼働しています。
排水に使われるポンプは4台。1台あたりの出力は約1万4000馬力。これは大型のジェット機のエンジンに匹敵する力です。このポンプが全力で稼働すると、毎秒200立方メートルの水を江戸川へ送り出すことができます。1秒間に200トン。この圧倒的な排水能力が、首都圏の安全を支えています。
それでも防ぎきれない水害が残る理由
これだけ巨大な施設があるのに、なぜ首都圏では今も水害が起きるのでしょうか。2019年の台風19号では、埼玉県や東京都の一部で浸水被害が発生しました。首都圏外郭放水路も稼働しましたが、すべての水害を防ぐことはできませんでした。
理由の一つは、想定を超える雨が降るようになったことです。首都圏外郭放水路は、30年から50年に一度の規模の大雨に対応できる設計になっています。しかし近年、それを超える豪雨が頻発しています。時間雨量100ミリを超える雨は、以前は非常に稀でしたが、今では毎年のように観測されています。
もう一つの理由は、首都圏外郭放水路が守る範囲には限界があるということです。この施設が直接カバーしているのは、埼玉県東部の5つの中小河川のみ。荒川や利根川といった大河川、あるいは東京都内の他の地域は、別の治水システムで守られています。すべての川をこの施設でカバーすることはできません。
さらに、江戸川自体の水位が高い時には、首都圏外郭放水路からの排水ができなくなります。排水先の江戸川が満水状態では、水を押し込むことができないからです。このような状況では、地下に水を溜めておくことしかできません。調圧水槽の容量は約67万立方メートルですが、これを超える水が来れば、やはり溢れてしまいます。
地下神殿の先にある、次の備え
首都圏外郭放水路の完成後も、治水対策は進化し続けています。東京都は地下に巨大な調節池を次々と建設しています。環状七号線の地下には「環七地下調節池」、神田川沿いには「神田川・環状七号線地下調節池」があり、合計で約160万立方メートルの水を溜めることができます。
埼玉県でも、新たな調節池や遊水地の整備が進んでいます。綾瀬川流域では、川が溢れそうになった時に水を一時的に溜めておく場所を複数設けています。これらは地上の空き地や公園を活用しており、普段は普通の公園として使われています。
国土交通省は、さらに大規模な地下施設の建設も検討しています。荒川の洪水対策として、地下に巨大なトンネルを掘る計画です。完成すれば、首都圏外郭放水路を上回る規模になる可能性があります。費用は数千億円規模になると見られていますが、首都機能を守るためには必要な投資と考えられています。
ところが、こうした施設をいくら作っても、根本的な問題は解決しません。それは、雨の降り方そのものが変化しているという事実です。
変わりつつある雨と、変わらない地形
気象庁のデータによれば、1時間に50ミリ以上の非常に激しい雨の発生回数は、1976年から1985年の平均と比べて、2010年以降は約1.4倍に増加しています。さらに、1時間に80ミリを超える猛烈な雨も増えています。これは地球温暖化による影響と考えられています。
気温が上がると、大気中に含まれる水蒸気の量が増えます。水蒸気が多いほど、雲は発達しやすくなり、降る雨の量も多くなります。このため、今後も短時間で大量の雨が降る現象は増えていくと予測されています。
首都圏の地形は変わりません。低い土地であることも、水の通り道であることも変わりません。変わるのは雨の量と強さです。これまでの治水施設は、過去のデータをもとに設計されています。しかし過去のデータが通用しなくなりつつあるのです。
首都圏外郭放水路のような巨大施設は、一度作れば終わりではありません。運用を続けるには、ポンプの維持管理、コンクリートの補修、設備の更新が必要です。年間の維持管理費は数億円にのぼります。これらの費用は、最終的には税金で賄われています。
私たちが普段意識することのない地下で、これだけの施設が動き続け、それを支えるために多くの人が働き、多額の費用が投じられている。それでもなお、完全に水害を防ぐことはできない。この現実をどう受け止めるべきでしょうか。
地下神殿を実際に見学できる理由と、そこから見える現実
首都圏外郭放水路は、2006年の完成以降、一般公開が行われています。事前予約制の見学ツアーでは、実際に調圧水槽の中に入ることができます。年間の見学者数は約3万人。海外からの観光客も多く訪れる、埼玉県有数の観光スポットになっています。
しかし、この施設が公開されているのは単なる観光のためではありません。国土交通省がこの施設を積極的に公開している背景には、明確な意図があります。それは「治水インフラへの理解を広げる」ことと、「水害リスクの認識を高める」ことです。
見学ツアーでは、調圧水槽の巨大さに圧倒されるだけでなく、壁面に残る水の痕跡を見ることができます。コンクリートの壁には、過去に流れ込んだ水が残した茶色い跡が、はっきりと刻まれています。この跡は地上から数メートルの高さにまで達しており、稼働時にどれだけの水が流れ込むのかを物語っています。
案内員からは、稼働時には調圧水槽内への立ち入りが完全に不可能になること、わずか数分で水位が数メートル上昇することなどが説明されます。普段は静かで神秘的な空間が、増水時には激しい水流に飲み込まれる。その落差を知ることで、見学者は水害の恐ろしさを実感します。
施設が抱える「見えない老朽化」という課題
首都圏外郭放水路の完成から既に17年以上が経過しています。コンクリート構造物の設計耐用年数は一般的に50年から100年とされていますが、これは適切な維持管理が行われた場合の話です。
地下施設特有の問題として、湿度の高さがあります。調圧水槽内は常に湿度が高く、コンクリートの劣化が進みやすい環境です。さらに、流れ込む水には土砂や小石が混じっており、これらが壁面を削っていきます。年に数回から十数回稼働するたびに、わずかずつですが施設は傷んでいくのです。
国土交通省は定期的に点検を実施しており、ひび割れや剥離が見つかれば補修を行っています。しかし地下深くにある巨大施設の補修は、容易ではありません。足場を組むだけでも大がかりな作業になり、費用も時間もかかります。稼働の予測ができない中で、計画的に補修工事を進めることの難しさがあります。
都市化が進むほど増える「地下への依存」
首都圏では、地下空間の利用が年々拡大しています。地下鉄、地下街、地下駐車場、共同溝、そして治水施設。限られた地上空間を有効活用するため、私たちは地下へ地下へと掘り進んできました。
しかし、地下空間が増えれば増えるほど、新たなリスクも生まれます。2000年の東海豪雨では、名古屋市の地下街が浸水し、大きな被害が出ました。階段を伝って流れ込んだ水は、わずか数分で地下街全体を水浸しにしました。地下は一度水が入り込むと、逃げ場がありません。
東京メトロでは、全駅の出入口に止水板や防水扉を設置する工事を進めています。地上で水害が発生した際、地下鉄への浸水を防ぐためです。しかし、すべての出入口を完全に塞ぐことはできません。換気口や非常口も存在するからです。地下施設が増えるほど、水の侵入経路も増えていくのです。
「100年に一度」が数年おきに来る時代
治水施設の設計基準には「確率年」という考え方が使われます。30年確率、50年確率、100年確率といった具合に、その規模の雨がどのくらいの頻度で降るかを統計的に計算します。首都圏外郭放水路は、おおむね30年から50年に一度の規模の大雨に対応できる設計です。
ところが近年、この確率が意味をなさなくなってきています。2019年の台風19号は「数十年に一度」と言われる規模でしたが、翌2020年にも記録的豪雨が発生しました。さらに2021年、2022年と、毎年のように「記録的」という言葉が使われる雨が降っています。
気象庁は2021年から、線状降水帯の発生を事前に予測して発表する取り組みを始めました。線状降水帯とは、積乱雲が次々と発生して帯状に連なり、同じ場所で長時間大雨を降らせる現象です。この予測精度を上げることで、早めの避難を促すことが目的です。しかし予測できたとしても、降る雨の量そのものを減らすことはできません。
自治体が進める「雨水の分散管理」という新しい発想
巨大施設に頼るだけでなく、雨水を分散して管理する試みも始まっています。東京都世田谷区では、一般住宅や集合住宅に雨水タンクを設置する際、費用の一部を助成する制度を設けています。屋根に降った雨を一時的にタンクに溜めることで、下水道や河川への流入を遅らせる効果があります。
また、透水性舗装と呼ばれる、水を通しやすいアスファルトを使った道路も増えています。通常のアスファルトは水を通しませんが、透水性舗装では雨水が地中に染み込みます。一つひとつの効果は小さくても、地域全体で取り組めば、河川への流出量を減らすことができます。
埼玉県では、開発事業者に対して調整池の設置を義務付けています。新しく住宅地や商業施設を作る際、その敷地内に雨水を一時的に溜める池を作らなければなりません。開発によって増える雨水の流出を、開発者自身が責任を持って管理する仕組みです。
こうした小規模な対策の積み重ねが、首都圏外郭放水路のような巨大施設の負担を軽減します。一か所に水を集めて処理するのではなく、発生した場所で少しずつ処理する。この「分散型」の考え方は、今後の治水対策の重要な柱になっていくと考えられています。
あわせて読みたい
まとめ
埼玉の地下に巨大な「地下神殿」が存在する理由は、首都圏の地形と水の宿命にあります。低地で水が集まりやすく、しかも流れにくい地域を守るために、地下という空間が選ばれました。しかし施設を作っただけでは、変化する気候には対応しきれません。今後も豪雨は増えると予測される中、私たちには施設の存在を知るだけでなく、自分の住む地域がどんな場所なのか、水害リスクはどの程度あるのかを把握しておくことが求められています。地下神殿は私たちを守ってくれますが、それだけに頼ることはできないのです。
運営者情報
知っトクlifeは、スマホ・アプリ・Wi-Fi・LINE・Googleアカウントなどのデジタルトラブルと、日本の仕組みや社会の疑問を分かりやすく解説する情報サイトです。
「スマホが突然使えなくなった」
「通信が遅い・つながらない」
「ログインできない」といった日常のトラブルから、「なぜ日本は現金社会でも成り立つのか」
「日本の仕組みはなぜこうなっているのか」といった生活に関わる疑問まで、初心者の方でも理解できるよう、原因と対処法を丁寧に解説しています。できるだけ専門用語を避け、実際に役立つ情報を中心に発信しています。
